クラウド型CTIのメリットとデメリットをまとめて解説
ビジネス用のシステムには、オンプレミス型と、最近主流であるクラウド型の二種類があります。
CTIシステムにもクラウド型システムがありますが、導入するにあたってどのような利点があるのか、注意するべき点があるのかを知らないと、導入するハードルが高くなってしまうでしょう。
そこで今回は、クラウド型のCTIシステムを導入するメリットとデメリット、両方について解説します。
クラウド型CTIシステムを導入するメリット
まずは、クラウド型CTIシステムを導入するメリットについて解説します。
初期費用が低い
クラウド型CTIシステムには、導入するにあたっての初期費用が安く済むというメリットがあります。
従来の社内システムの場合、社内に専用のサーバーを設置する必要があるため、どうしても初期費用が数百万円単位で発生してしまいます。
しかし、クラウド型のシステムはインターネット上で稼働するシステムであるため、社内にサーバーを設置する必要がありません。
高額な初期費用をかける必要がありませんので、予算編成の難しい企業でもクラウド型のCTIであれば簡単に導入することができるでしょう。
利用開始までが早い
クラウド型のCTIシステムは、導入から利用開始までのスパンが短いというメリットがあります。
オンプレミス型のシステムの場合、サーバーの設置からネットワークの構築まで、物理的なシステム構築に相応の時間がかかります。
システム構築に時間がかかってしまうと、コールセンターの稼働に時間がかかってしまいますので、企業にとってデメリットが大きくなってしまうでしょう。
その点において、クラウド型のシステムにはメリットが大きいといえます。
前述のとおり、クラウド型のシステムは社内にサーバーを設置するなどの手間がかかりませんので、システムの設定と従業員教育を済ませれば、すぐにでもシステムを利用開始できます。
速やかにコールセンターを稼働させたい場合、クラウド型システムの利点が大きく活かされるでしょう。
テレワークとの相性が良い
クラウド型のシステムは「テレワーク」との相性が良好であるという大きなメリットがあります。
クラウド型の最大の利点は「インターネット環境あればどこでもシステムを利用できる」という点にあります。
パスワードなどのセキュリティをしっかりとしていれば、従業員の自宅のパソコンでもシステムを利用することが可能です。
昨今、コロナ禍の影響により、テレワークが推奨されており、従業員の自宅での就労が進んでいます。
そこで重要になるのが、インターネット環境があれば簡単に利用することのできる、クラウド型のシステムなのです。
ヘッドセットなどの機器を用意すれば、従業員の自宅を就労環境に変えることができますので、子育てなどの理由で会社での就労が難しい人もオペレーターとして採用しやすくなり、オペレーターの人手不足を解消する一因となるでしょう。
クラウド型CTIシステムを導入するデメリット
一方で、クラウド型のCTIシステムを導入するにあたっては、以下のようなデメリットがあることも理解しておく必要があります。
ランニングコストが気になる
クラウド型CTIシステムの導入には、ランニングコストの問題があります。
買い切り型のシステムとは異なり、クラウド型のシステムは基本的に月額料金を支払って利用する形式となります。
コールセンターは多くの場合、それ単体では利益を生み出すことはありませんので、コールセンターに継続的にコストをかけることには疑問を感じる方も多いでしょう。
もちろん、コールセンターの役割を考えればコストをかけることも当然と思う方も多いでしょうが、いかんせん利益を生み出さない部署にコストがかかり続けることに疑問を感じる担当者もいるでしょう。
セキュリティが気になる
クラウド型のシステムの利点として、テレワークとの相性が良いという点が挙げられます、それが見方によってはデメリットになってしまうこともあるのです。
従業員の自宅などの場所でシステムを利用できるということは、セキュリティの面において脆弱性があるということになります。
これは従業員教育を徹底することで対処できる可能性はありますが、社外でシステムを利用するという関係上、どうしてもセキュリティ上のリスクはゼロにはできません。
システムの改良が難しい
クラウド型システム全般にいえることではありますが、システムを会社に合わせた内容に改良することが難しいというデメリットがあります。
オンプレミス型の場合、その会社の都合に合わせてシステムを改良する余地がありますが、さまざまな企業が利用するクラウド型システムの場合だと、特定の会社に合わせたシステム改良ができません。
まとめ：メリット・デメリット両方を把握してクラウド型CTIシステムを導入しよう
クラウド型のCTIシステムには、メリットも多いですが、無視できないデメリットも少なからず存在することを把握しておく必要があります。
導入するにあたっては、メリット・デメリット両方をきちんと把握したうえで導入を決める必要があるのです。
